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ゲストハウス事業が初めて本当に好調だった年の翌6月、区役所からの何の変哲もない封筒を開けて、金額を二度見してしまったことがあります。所得税はすでに確定申告で納めていました。これはまったく別の、地方税である住民税の請求書で、実際にその収入を得てから丸1年後に届いたものでした。
日本でフリーランスや民泊・ゲストハウスを運営している方にとって、住民税は年間の税務スケジュールの中でも誤解されやすい項目の一つです。計算が複雑だからではなく、そのタイミングが年ごとに収入が変動する事業者を油断させる構造になっているからです。
最初の物件を家具付きにしたとき、やってはいけないことを一通り経験しました。誰も座らない立派なソファを買い、節約のためにまともなマットレスを省き、まともな見積書を出してくれない業者を3週間追いかけ続けたのです。日本で短期賃貸物件を家具付きにする作業は、トラックのレンタル期限が迫る中、ニトリの駐車場でベッドフレームが手に入らずに立ち尽くすまでは、単純そうに見えるタスクの典型です。
BenStayを立ち上げたとき、銀行口座がこれほど重要になるとは正直思っていなかった。OTAの売上入金、光熱費の支払い、業者への振込、宿泊税の納付——すべてがこの口座を通じて動く。そして外国人として日本で銀行口座を開設することが、想像以上に難しいということも、誰もちゃんと教えてくれなかった。