リスティングを新規作成するとき、キャンセルポリシーの設定はつい後回しになりがちです。でも実はここが重要な判断ポイントです。ポリシーが甘すぎれば直前キャンセルで収益が吹き飛ぶ。厳しすぎれば「返金不可」の文字を見た瞬間にゲストが離脱し、予約転換率が落ちる。

BenStayでは過去数年間、複数の物件でほぼすべての設定パターンを試してきました。率直に言えば「正解は一つではない」——ゲスト層、シーズン、プラットフォームによって最適解は変わります。実際に学んだことをまとめます。

まとめ

  • フレキシブルなポリシーは予約が増えやすい一方、直前キャンセルの余地も広がる。そのトレードオフは自社データで測る
  • 繁忙期(ゴールデンウィーク・花見シーズン・年末年始)にはファームや返金不可レートが合いやすいが、中間期・閑散期には予約転換率を下げることがある
  • Airbnbはカレンダーから日程ごとにキャンセルポリシーを設定できるので、1年中同じポリシーにしておく必要はない
  • Booking.comはキャンセル可と返金不可を別レートで同時掲載でき、試す価値がある
  • 「返金不可」も絶対ではない。Airbnbの猶予期間や大規模障害イベントポリシー、Booking.comの不可抗力時の返金、日本の消費者契約法によって返金が必要になることがある
  • ポリシーはシーズンごとに見直す。一度決めて放置するのは戦略とは言えない

Airbnbのキャンセルポリシーはどれにすべきか?

28泊未満の滞在で選べるAirbnbの標準キャンセルポリシーは次の4種類です。

  • フレキシブル: チェックイン24時間前まで全額返金
  • モデレート: 5日前まで全額返金
  • リミテッド: 14日前まで全額返金、14日前〜7日前は50%返金
  • ファーム: 30日前まで全額返金

ストリクトは、Airbnbから招待された一部のホストしか選べません。無料キャンセル期間を過ぎた後は、チェックイン7日前までにキャンセルされた場合に宿泊料金の50%が返金されます(Airbnb: Cancellation policies for your home)。

標準の短期滞在ポリシーには猶予期間もあります。予約確定から24時間以内にキャンセルすれば、原則として全額返金されます(予約確定がチェックインの7日以上前の場合)。

さらに、ゲストが割引(一般的に約10%)を受ける代わりに、通常のポリシーで受けられる返金を放棄する「返金不可」オプションもあります。ただし、これであらゆる返金の権利がなくなるわけではありません。24時間の猶予期間は返金不可の予約にも適用され(一部のホテル型リスティングを除く)、大規模障害イベント(Major Disruptive Events)にあたる場合も返金不可の条件より優先されます(Airbnb: Discounts with non-refundable bookings)。また日本の消費者契約法が適用される場合、キャンセル料のうち、同種の契約が解除されたときに事業者に生じる平均的な損害を超える部分は無効です。「返金不可」と表示しても、この保護はなくなりません(消費者庁「解約料」の実態を踏まえた実効的な仕組み等、3ページ)。

ストリクトのリスティングで韓国からの旅行者を受け入れる場合は、修正版ストリクトポリシーが適用されます。到着30日前までのキャンセルは全額返金、30日以内でもチェックイン当日の正午までにキャンセルすれば宿泊料金の50%と手数料の全額が返金されます(Airbnb: Strict Cancellation Policy (South Korea))。

多くの事業者は、キャンセルが怖いからと選べる中で最も厳しいポリシーを選びます。でも「厳しいポリシー=キャンセルが減る」とは限りません。キャンセルが起きたときの処理が複雑になり、Airbnbサポートとのやり取りが増え、「融通が利かないホスト」というレビューがつくリスクも出てきます。

Booking.comはAirbnbと何が違う?

Booking.comはキャンセルポリシーの設計においてAirbnbより柔軟性があります。通常の「キャンセル可レート」と「返金不可レート」を別々のレートプランとして同時に掲載できるため、ゲスト自身が選べる仕組みを作れます。割引幅は他社の数字をそのまま使うのではなく、試して決めるものです。8〜12%の割引を試し、販売可能な1泊あたりの純収益を比較してみてください。

割引は元が取れることもありますが、計算の前提ははっきりさせておく必要があります。キャンセル確率20%の17,000円の予約の期待値は17,000円×80%=13,600円で、全額回収できる15,000円の返金不可予約を下回ります。ただしこれは、キャンセルされた予約からキャンセル料も再販売による収入も得られないと仮定した場合の話で、コストや予約転換率の違いも考慮していません。また、返金不可だからといって確実に回収できるわけではありません。決済が失敗することもありますし、Booking.comは一定の不可抗力事由に該当する場合に返金を求めています(Booking.com General Delivery Terms、第2.10条)。

また、Booking.comはレートプランごとにキャンセル可能期間(14日前・7日前・48時間前など)を個別に設定できます。セットアップは少し手間ですが、予約状況を見ながら柔軟に対応できるのは大きな強みです。

一点注意:物件で有効になっているプログラム(該当する場合はSmart Flex Reservationsを含む)を確認し、予約ごとに表示されているキャンセル条件も点検しておきましょう。繁忙期の前は特に大切です。

日本でキャンセル率はどれくらいが普通か?

日本の短期賃貸のキャンセル率について、信頼できる全国的な基準値は見つかっていません。数字を挙げる人がいても鵜呑みにしないほうがよいでしょう。それよりも自社の数字を追うことです。定義をはっきり決め(例:宿泊月ごとの「キャンセルされた予約÷確定した予約の総数」をプラットフォーム別に)、その推移を見ます。BenStayでは25%を、ポリシー・レートプラン・予約リードタイムに変化がないか調べる社内の目安にしています。業界の基準値ではありません。

「日本の宿は前日まで無料キャンセルが当たり前」とも限りません。キャンセル期限は物件やプランによって異なります。たとえばB:CONTE浅草は、前日のキャンセル料を宿泊料金の80%と公表しています(特定商取引法に基づく表記)。じゃらんや楽天トラベルにも掲載しているなら、各プランのキャンセル条件も確認しておきましょう。

つまり、直前キャンセルが負担になっているなら、無料キャンセル期限を24時間前から5〜7日前に変えてみる価値はあります。ただしそれは一つの実験です。続けるかどうかは、キャンセルと予約転換率の両方への影響を測ってから決めましょう。

返金不可レートは使うべきか?

繁忙期なら試す価値があります。ゴールデンウィーク・花見シーズン・年末年始は需要が高いことが多く、キャンセル可レートと並べて返金不可レートを出せる余地があります。8〜12%の割引を試し、販売可能な1泊あたりの純収益をキャンセル可レートと比べてみてください。なお、返金不可にしても前述の例外はなくなりません。Airbnbの猶予期間と大規模障害イベント、Booking.comの不可抗力時の返金、消費者契約法によるキャンセル料の上限です。

ただし、閑散期の返金不可レートには注意が必要です。割引をしても予約につながらず、割引料金で販売できたはずの日まで空室になる可能性があります。

実践的な目安(BenStayの運用例です。全国的な傾向より、近隣の祭りやイベントの日程に合わせて調整してください):3月末〜5月、10〜11月、12月下旬は返金不可レートをアクティブにする。1〜2月と梅雨時期(6〜7月)は停止または縮小する。Airbnbではモデレートをリスティングの基本設定のままにし、カレンダーから日程ごとの設定で上書きする。

直前キャンセルが来たらどう対応するか?

直前キャンセル(48時間以内)は最も運営上の打撃が大きい。清掃スタッフの手配、備品の準備など、すでにコストが発生しているからです。

Airbnbでは返金の判断をプラットフォームが行います。これは一長一短です。ゲストが緊急事情を訴えることもありますが、Airbnbの「大規模障害イベントポリシー(Major Disruptive Events Policy)」(旧「緊急事態(Extenuating Circumstances)ポリシー」から名称変更)は、2024年6月6日以降に始まる旅行から適用されています。対象は予約先の地域に影響する一定の大規模な事象で、ゲスト本人の予期せぬ病気やけがは対象外です(Airbnb: Policy update)。判断に納得できない場合はAirbnbサポートに問い合わせてください。ゲストとのやり取りは必ずプラットフォーム上で行い、記録を残すことが重要です。

Booking.comでは、ノーショー時の支払いの受け方が予約の決済方法によって変わります。施設が代金を回収する予約なら、ポリシーに沿ってゲスト本人のカードに請求します。「Payments by Booking.com」の予約ではBooking.comから施設に支払われ、対象となる予約ではバーチャルクレジットカード(VCC)が使われます。VCCは代金を施設に移すための仕組みで、ゲストのカードを押さえたり与信をかけたりするものではなく、あらゆるノーショーの代金を確保できる方法でもありません。予約ごとに支払い方法、VCCの利用開始日、利用可能残高を確認し、承認された該当額だけを正しい決済手順で処理してください(General Delivery Terms、Managing payment and payout details)。

BenStayでは、チェックイン10日前ごろに予約の入り具合を確認しています。繁忙期にキャンセルで空きが生じ、直前需要が確認できる場合は、該当日程の料金を少し引き上げることが多い——直前需要は実際に高くなりますし、遅めに予約するゲストもそれを理解しています。

シーズン別のポリシー設定の目安

BenStayの運用例です。Airbnbではモデレートをリスティングの基本設定とし、ほかの時期はカレンダーから日程ごとの設定で上書きします。Booking.comにはAirbnbと同じ名前のポリシーがないため、Booking.comの設定は期限とキャンセル料で書いています。

繁忙期(ゴールデンウィーク・花見・年末年始): Airbnbは日程ごとの設定でファーム(招待されている場合のみストリクト)。Booking.comは、到着14日前まで無料キャンセル・それ以降はキャンセル料(例:1泊分)のキャンセル可レートと返金不可レートを両方掲載し、ゲストに選んでもらう。

中間期(繁忙期と閑散期の間。5月GW明け・9〜10月・12月上旬): Airbnbは基本設定のモデレート。Booking.comは到着7日前まで無料キャンセル、それ以降はキャンセル料(例:1泊分)。比較検討のための仮押さえ予約を防ぎつつ、迷っているゲストの背中を押せる設定。

閑散期(1〜2月・6〜7月): Airbnbは日程ごとの設定でフレキシブル。Booking.comは到着48時間前まで無料キャンセル。稼働率優先。この時期に予約するゲストはある程度計画的なので、直前までキャンセル可でも実害は少ない。

よくある質問

Q:Airbnbで日程によってキャンセルポリシーを変えることはできますか?

できます。Airbnbでは、カレンダーから短期滞在のキャンセルポリシーを日程ごとに設定できます。適用されるのはゲストのチェックイン日に設定されているポリシーで、既存の予約は元のポリシーのままです(Airbnb: Set cancellation policies directly from your calendar)。別のポリシーを使うために同じ物件を2つ目のリスティングとして登録するのはやめましょう。Airbnbの利用規約では、1つの宿泊施設につきリスティングは1つまでです(同じ建物内でも、別々の宿泊スペースであれば個別に掲載できます)(Airbnb利用規約 第5.1条)。

Q:キャンセル期限後にゲストが「緊急事情」を主張してきた場合はどうなりますか?

Airbnbの大規模障害イベントポリシーの対象は、予約先の地域に影響する一定の大規模な事象に限られ、ゲスト本人の予期せぬ病気やけがは含まれません(Airbnb: Major Disruptive Events Policy)。Airbnbの対応に納得できない場合は、Airbnbサポートに問い合わせてください。Booking.comでゲストのカード情報が無効だった場合は、その予約に該当するBooking.comの手順で報告します。回収できるかどうかは決済方法によります。施設が代金を回収する予約では、無効なカードのリスクは施設側が負うとBooking.comの規約に定められています(General Delivery Terms、第2.7条)。個別の予約については、パートナーサポートに問い合わせてください。

Q:全プラットフォームでキャンセルポリシーを統一すべきですか?

必ずしも統一する必要はありません。各プラットフォームのポリシーは、自社のキャンセル・回収・予約転換のデータをもとに選びましょう。支払いの保護は予約の決済方法によって変わり、どちらのプラットフォームにも通常のキャンセル条件の例外があります。大切なのは、複数のプラットフォームで料金を調べているゲストが不信感を持たないよう、価格設定に一貫性を持たせること。ポリシーの違いが、ゲストを誤解させる見せ方にならないようにしましょう。プラットフォームごとの手数料構造についてはOTAが日本のホストに本当にかかるコストも参考にしてください。

参考資料


Airbnb・Booking.comのポリシーや手数料体系、大規模障害イベントの取り扱いルールは随時変更されることがあります。ポリシーを設定・変更する前に、各プラットフォームの最新ヘルプドキュメントをご確認ください。本記事は2026年時点の運用経験に基づく情報提供を目的としており、法律・税務アドバイスを構成するものではありません。個別のご状況については、専門家にご相談ください。