訪日外国人は宿泊費にいくら使っているか？民泊・ゲストハウス運営者のための客単価ベンチマーク
Airbnbで近隣物件の料金をチェックして「このくらいかな」と設定している運営者は多いと思う。手軽で合理的に見えるが、よく考えると「競合が何を根拠に設定したかわからない価格」を基準にしているということだ。
実はJNTOが毎四半期、訪日外国人の消費実態を細かく調査した無料データを公開している。宿泊業界ではほとんど活用されていないが、価格設定の根拠として使えるデータが詰まっている。
収益管理
3 件の記事
複数物件の宿泊料金管理を自動化する方法——日本の短期賃貸オペレーター向けガイド
物件が1つなら、Airbnbの宿泊料金を手動で更新するのに10分もかかりません。物件が3つになって2つのプラットフォームにまたがると、それだけで1時間仕事です。5物件・4つのOTAとなれば、自動化するか、疲弊するかの二択です。
日本市場はこれをさらに複雑にします。Airbnbとbooking.comだけでなく、国内観光客を取り込みたければじゃらんや楽天トラベルへの対応も欠かせません。互いに連携しない4つの料金管理画面が常時待ち構えている、という状況です。
OTA手数料の罠：Airbnb・Booking.com・Expediaが日本のホストに実際にかかるコスト
民泊やゲストハウスを運営していると、つい稼働率ばかりに目が行きがちです。空室ゼロが理想、という気持ちはよくわかります。でも、実際の手取り収入に静かに大きな影響を与えているのが、意外と見落とされがちなOTA手数料です。
OTA（オンライン旅行代理店）とは、Airbnb、Booking.com、Expedia、Hotels.comといった予約プラットフォームのこと。多くの小規模オペレーターにとって、これらは集客の生命線です。ただし、手数料の仕組みは「表示されているパーセンテージ」よりずっと複雑で、複数プラットフォームを併用しているなら（そうすべきですが）、その差は積み重なって大きくなります。